２１世紀 エネルギーの主役 「天然ガス」

２１世紀 エネルギーの主役　「天然ガス」
地球上におけるエネルギー利用の変遷が１９世紀は石炭（固体）、２０世紀は石油（液体）、２１世紀は天然ガス（気体）が主力になるという見方（期待）があります。
天然ガス（Natural Gas）とは地球の地殻内に埋蔵されている可燃性ガスで石炭や石油と同じ化石燃料資源の一つです。　ポイントは環境調和型の高効率エネルギー利用です。単位重さあたりの発熱量が他の燃料に比べて高い。　熱を最大限に利用（熱のカスケード利用）することで高効率を達成。　　近年の地球温暖化問題は年々深刻さを増しており、二酸化炭素排出量を削減するために天然ガス資源の利活用が次第に注目されています。資源ナショナリズムや中国をはじめとする新興経済発展国のエネルギー需要の急速な増加によりさらに注目が高まっています。　天然ガス埋蔵量の豊富な国はロシア、イラン、カタールです。日本は現在液化天然ガス（LNG）の世界最大輸入国ですがカタールは中国へ液化天然ガス（LGN）の供給を２０１０年から開始予定です。　２０２０年２０３０年の需要ケースの予測では米州とアジア・オセアニア地域、欧州、すなわち世界的に需要の伸びがあります。　天然ガス情報に注視し、着目していきたいと思います。

２００８年５月　世界のニュース
豊田通商、「非自動車」1800億円投資・豪でガス開発　
豊田通商は資源エネルギー事業を拡大する。オーストラリアで天然ガスの鉱区権益を取得、現地企業と共同で探鉱を進めて2015年ごろの生産開始を目指す。10年3月期までに資源など非自動車分野に過去2年間の約5倍にあたる1800億円を投じる計画。同社は利益の大半を機械をはじめとする自動車関連に頼っているが、資源高をにらんで投資先を広げ収益源を多様化する。　豪石油ガス大手のウッドサイドエナジー（パース市）などと共同で地質調査や試掘井の掘削を実施、生産したガスは液化天然ガス（ＬＮＧ）として販売する。

中国石油天然気集団（ＣＮＰＣ）傘下の中国石油天然気股フェン有限公司（ペトロチャイナ）はこのほど大連市で、液化天然ガス（ＬＮＧ）陸揚げターミナルの建設に着工した。同社が大連市で計画するＬＮＧ事業の一環で、大孤山半島の鮎魚湾に建設する。工期は２期に分かれ、今回着工した第１期では、陸揚げ能力年間３００万トン、ガス供給能力年間４２億立方メートルの施設を建設する。投資額は７５億元以上、２０１１年の完成を予定する。第２期と合わせると、陸揚げ能力は最大７８０万トンを見込み、カタール、オーストラリアなどから輸入するＬＮＧを陸揚げする。同ＬＮＧ事業では陸揚げターミナルのほか、ＬＮＧ運搬船が停泊する専用ふ頭とパイプラインも建設する計画で、投資総額は１００億元超。０８年２月に国家発展改革委員会の承認を得た。

米石油大手、コノコフィリップス
米石油大手、コノコフィリップスが米アラスカで計画中の天然ガスパイプライン建設に英ＢＰが加わることが8日、明らかになった。投資総額は300億ドル（3兆900億円）を超える見通しで、米エクソンモービルなどにも参加を呼びかける。天然ガスは石炭などに比べ環境負荷が小さく、発電用燃料としての需要が急拡大している。両社は6億ドルを投じて建設準備を始める。天然ガスは埋蔵量が豊富なアラスカ北部で生産。パイプラインはまずアラスカからカナダ東部に通じる部分を建設し、将来は北米大陸を縦断して消費地の米南部まで延ばす考え。現在の米消費量の6％にあたる天然ガスを輸送できるようになり、エネルギー安全保障の強化に役立つ。
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参考
日本エネルギー経済研究所
CEOの視点　「天然ガス」は代替エネルギーの１番手になるか？
日本ガス協会

変化しなければ「株式市場」では生き残れない

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変化しなければ「株式市場」では生き残れない　５年の中長期スパンで
著者は９０年代アメリカ、シリコンバレーで、現在は日本にてIT関連業界で働いております。既にアメリカでのネットの成長が日本を経由して重点は中国、台湾をはじめとするアジアにシフトしています。　アジアは人口増加やGDP成長率によって将来の成長シナリオが他の地域と比べて描きやすい地域だとおもいます。　 アメリカを代表するネットやIT企業はほぼすべて中国、台湾に開発、研究機関をおいております。中国はグローバル市場のなかで現在そして今後も影響力を持つ国になりつつあります。　
中国政府が作成する「５カ年計画」によって政策や経済、産業、社会などのあらゆる国策は目標が定められています。中国は国際競争力を高めるため、自主技術戦略、自主ブランド戦略を推し進めています。これはインドと大きく違う点だとおもいます。インドはまだまだIT通信産業においてはアメリカ依存（アウトソーシング）の社会だとおもいます。　ハイテク産業の中で特に高成長を見込めるのは情報通信産業だと思います。情報技術製品ノートパソコンに代表される「IT製品」は台湾で設計され中国で製造するというグローバルな供給源になっています。また中国国内市場の急拡大（都市部から農村部）も見込めます。国の政策が富の配分に大きな影響を与える市場のなかで、そこから利益を得ることが予想される企業に投資できれば、中長期的なキャピタル・ゲインが期待できると思われます。　サブプライムローンの影響で世界株安の様相を呈している現状ですが、視点を変えれば中長期的に成長が期待できる市場に投資するチャンスが与えられています。　　中国政府のいくつかの国策のなかで２点あげておきます。中国政府は２００８年に携帯電話の３Gライセンスを認証。これによって通信事業者、通信機器メーカは恩恵を受けると思います。　ハイテク（IT）企業に対して政府は減税、免税処置をとり技術革新を進める。IT企業は恩恵を受けると思います。　

「株式投資戦略」
今回は筆者が２００６年から投資を始めた「チャイナモバイル」を紹介します。　この当時日本では携帯端末普及率が８０００万台だったと記憶しております。現在はすでに一億台（ほぼ日本の人口）になりつつあります。人口が１３億人いるということ、必ず「情報」は人が「持ち歩けるデバイス」上に置かれる。　すなわち固定から携帯端末に置き換わるということで投資を始めた１社です。　音声通信だけでなく検索（Googleなど）を始めデータ通信サービスにも力をいれております。 最近の記事ではソフトバンク，チャイナモバイル，英ボーダフォンの3社は2008年4月24日，携帯電話端末を使った新しいサービスやその土台となる技術を開発する会社「ジョイント・イノベーション・ラボ」（JIL）を設立することで合意したと発表しました。従来よりも高度な携帯向けインターネット・サービスの提供を促進するのが目的だとおもいます。最近の決算発表では中国の携帯通信最大手チャイナモバイル（中国移動）は２１日、２００８年第１四半期（１─３月期）の決算を発表、収益は前年同期比の３７．７％増の、２４１億元（約３４００億円）だった。加入者数は６％増えて、３億９２００万人だとしている。 通信大手の中国電信集団公司（チャイナ・テレコム）は、前年比０．５％増の６２０億元（約８８０億円）と、微増だった。通信手段が固定電話から携帯電話へ移り変わりつつある状況を表していると言えます。人口比率からいえば成長の余地は十分あります。　「今後の課題」　農村部（７億人前後）の開拓だとおもいます。所得格差が都心部と比べて開きがありますが徐々に改善されていくと思います。
「今後の日本と中国　そしてアジアを展望」
国を超えて日本の最大貿易相手になった中国の経済ですが、健全なほうが日本にとってもいいでしょう。言い換えれば中国経済が健全性を保っていれば日本の経済もその分プラスになるとおもいます。

時代の変化によって「自分の考え方をどういう具合に変えたか」について気をつけることの方が大切だとおもいます。株式市場は刻々として変化して行くものです。時代の変化に素早く対応して考え方を変えていかないと、「株式市場」では生き残ってはいけないとおもいます。　その意味でも「ブログ」を書くことは情報整理、履歴、検証、また日記として重要な役割を持つと思います。

株式投資戦略（筆者は年２回という制限でポートフォリオの見直し、売り買いを行っています。）半年間の分析調査の結果、中国の２社（チャイナモバイルと他保険株）に再投資することに決めました。

中国移動　（中：中国移动通信集团公司、チャイナ・モバイル）
China MobileCommunications Corporation
世界最大規模を誇る。また国家直轄の国営企業である。2000年には中国郵電電信総局（中国電信、チャイナ・テレコム）が固定通信事業と移動体通信事業の2社に分割が決まり、それぞれ固定通信事業は新「中国電信」、移動体通信は「中国移動（チャイナ・モバイル）」となった。1997年に香港証券取引所(コード:0941)に上場、またニューヨーク証券取引所（ティッカー:CHL）にも上場。

「中国古典」　前事忘れざるは、後事の師なり　　
前に起こったことを記憶にとどめておけば、のちに起こることへの参考にすることができる。　歴史に学んで、先人の失敗を繰り返さないことが望ましい。　ブログに記録を！

ブランドランキングからみる企業価値

ブランドランキングからみる企業価値　トップ企業はGoogle
広告大手の調査会社Millward　Brownが，企業のブランド価値ランキング・トップ100“BrandZ Top 100 2008 Report” を公開した。その調査結果によると，トップ100社のブランド価値の総計は2008年が1兆9400億ドルと，2007年に比べ21%増となった。
トップ企業はブランド価値が861億ドルのGoogle。2位はGE（NBC を所有 ），3位はＭicrosoftとなった。5位にモバイル・通信China　Mobileがランクインしています。　またiTouch，iPhone，Leopardなどの革新的な製品でブランド価値を高めたAppleは，前年比123%増で7位に浮上しています。　
筆者の例では２００８年４月時点で保有している９社中１０位以内に３社（Google,　Microsoft,　China　Mobile）が今年はランクインしています。
アジアの企業のトップ５は以下の通りです。
1 China Mobile　2 Toyata　3 ICBN　4 China Construction Bank　5 Bank of Chna　中国企業のChina Mobile，ICBN，China Construction Bank， Bank of Chnaが上位を占め，4社合計のブランド価値は51%増の1240億ドルと，大きく高まった。一方，日本，韓国 の企業をまとめた総ブランド価値は1110億ドルで，成長率も7%増に留まった。同じアジアでも，勢いの差が大きく出ています。また，Sonyのブランド価値は4%減の61億ドルで，トップ100社からも外れた。ブランド価値の定義は，詳細がレポートで示されています。ファイナンシャルデータと膨大なインタビューをベースに計算されています。

このデータから見るとアメリカはIT・通信企業が引き続き革新的なテクノロジー、製品を出荷することでまた近年は中国企業が上位を占めてきているのがわかります。ブランドは企業の指標を示す１つの要素であり今後の成長企業や財務内容が数年にわたり強固である会社が上位を占めることがあります。世界企業で自分の興味のある会社の位置を客観的に判断し今後の投資判断の１つの材料になるでしょう。

ポイント
「ブランドは企業経営そのものの反映であり、ブランド価値の強化は顧客とのつながりを強めることにほかならない。顧客の視点で事業プロセスや組織が回っているかを全面的に見直し、選択と集中による戦略的で統合的なマーケティングを実行して、初めてブランドが強くなる。結果としてそれが、新たな価値の創造や企業価値の拡大につながる」　日本コカ・コーラの会長でドコモの顧問を務める魚谷雅彦氏

経済サイクルとシステムに従った投資戦略 過去の経験を踏まえて

経済サイクルとシステムに従った投資戦略　過去の経験を踏まえて
経済のライフサイクルは人間のライフサイクルにたとえることができます。　人間で言えば「青年期」「成人期」、「中年期」、「引退」といったところであり平均(日本の場合)８０年のサイクルである。　経済のライフサイクルも「革新」、「成長」、「淘汰」、「成熟」というライフサイクルで表現できると思います。　
アメリカをみると成長から淘汰へ　日本は淘汰から成熟のライフサイクルを迎えているのではないかと思います。　過去の経験から「投資」というのはある投資分野が好調だと思っていると、突然別の分野が好調になってきました。　私がアメリカに９０年代いたときはIT分野、ハイテク株が好調であったがそれが金融株そして今では資源株へと移り変わっている。　その当時投資戦略が未熟な私は　過去数年間の収益率がもっとも高かった投資分野を購入したがそのころにはすでにその分野は落ち込んでいるということを経験しました。個人消費が伸びているときは向こう数年間続くとみなされるため株価は急激に伸び、経済成長が過大評価されることがあります。　その後経済成長と個人消費がともに低下すると株価は急激に下落します。　現在のアメリカで見るサブプライム問題と現在の株価の動きをみると理解できると思います。　世界経済は、金融各社が企業や個人に融資するだけではなく、金融会社同士でも融資し合って流動性を供給しようとする動きに大きく依存しており、今起きている金融危機は、こうした流動性が消滅してしまったことに原因があります。今後発表される金融会社の決算しだいではさらに株価は低下が予想されます。　逆に長期投資の個人投資家は見積もった潜在的な価格より時価が安い可能性があるのでチャンスかもしれません。また過去から学んだことは特定の分野だけではなくいくつかの分野に投資を分散することで長期的には各分野の累積収益率が実現し、短期的な変動率やリスクを減らすことが可能です。　　すなわち相関関係が低く、長期的に値動きのパターンが異なる優良分野と優良企業を選ぶ必要があります。別の視点では世界人口の特性トレンドを含め今後有望な投資分野はどこか考察する必要があります。日本はすでに総人口が減少に転じる時期であり少子高齢化が進展しつつあります。　
「システムに従った投資戦略」
上昇局面で最も大きく伸びた分野は通常その後の調整局面で大きく下がる。　こうしたリスクを埋め合わせるにはシステムに従った投資戦略が必要になると思っています。　システムに従った投資戦略とは最も好調だった分野の一部を売り、最も不調だった分野を買い足すことで軌道修正を考えています。　著者は長期投資を考えているのでこのシステムに従った投資戦略を行い、安値で買い、高値で売る「傾向と対策」を考えています。　すなわち特定の分野のパフォーマンスが高かったり、低かったりするときに調整を行うことを考えております。今までの反省点も含めこれからの１０年間(２００８年から２０１８年)の人口変化や勉強している分野から筆者はアメリカ、アジア(特に中国、ベトナム）にフォーカスし１：ハイテク・通信、２：金融・保険サービス、３：資源、４：バイオテクノロジー、薬、ヘルスケアー（まだ勉強を始めていないが今後予定）分野を考えております。　とりあえずしばらくの間はハイテク・通信、金融・保険サービス、　資源株にフォーカスをしていく予定です。　（残念ながら日本株は候補にはいれておりません。　筆者は購入したこともなければ今後も日本株には興味がありません。）　安定した優良分野（産業）で長期的な競争力の優位性を持つ会社に投資をしたいと考えております。　まずは時間のあるときに企業について「アニュアルレポート」を読み企業を勉強する日々が続きます。 またシステムに従う方法の「精度」を高める研究をしようと考えております。

ウェブを変える１０の破壊的トレンド

ウェブを変える１０の破壊的トレンド　渡辺弘美（著）
CEO, CIO、若手エンジニア、Web開発者に是非読んででもらいたい一冊
米国企業の４５％がブログを利用し、４３％がフィードを活用し、３５％がウィキを使用している。社内のコラボレーションツールとして、SNSや仮想世界の技術を使う先進的な取り組みをする会社もあるという。ビジネスのルールが変化しています。
日本では？ほかの先進国に比べて、デジタル・ワークスタイルの確立が遅れている。精密製造業のモノ作りの点では世界標準になっているが、生産性を高めるために、ITの活用はもっと必要ではないか。従来ソフトウエアの使われ方は、パッケージ単位、ライセンス契約だった。ここにきて、ネットワーク回線が安くなり、帯域幅も広く、信頼性は高くなってきた。こうなると、ワンストップ・ショッピングという形態で付加価値の高いサービスを回線経由で提供するのは自然な流れであろうと思う。　企業(エンドユーザ）の事情を考えても、資産を持つ経営よりも持たざる経営が増えている。特に中堅中小企業では、IT人材をなかなか集めにくいという声を良く聞きます。　　
若手エンジニアに向けて：　渡辺さん（著）は日本市場だけでは十分と考えているのではなく、日本のIT産業の成果が、国際市場に出て行くようなトレンドを創造することを期待しています。　
キーワード：Direct,　Free,　Crowdsourcing,　Presence,　Web-Oriented,　Virtual and Real,　Videos,　Interface,　Search, Semantic Technology
顧客の心を握ってしっかりビジネスをしていくというノウハウが掲載されている良書です。　是非読んでいただきたい１冊です。

投資の科学

投資の科学　あなたが知らないマーケットの不思議な振る舞い
マイケル・J・モーブッシン
日経BP社

最新の投資理論をわかりやすく解説、投資の哲学、経済学、統計学、心理学　イノベーションと競争戦略、科学と複雑系理論　といった切り口で投資の「奥深さ」を伝えてくれる読み物です。投資戦略を考える上で重要なポイントが記述されています。　

ロバート・ルービン元財務長官の４原則
唯一確かなものは、確実なものはないということである。
意思決定においては確率についてよく考えるべきである。
不確実性があるにも関わらず、われわれは行動しなければならない。
意思決定を評価するには結果だけではなく、その過程も考慮すべきである。

どのように意思決定がなされたかによって意思決定を評価すべきなのである。過程の重要性。状況に基づいて分類されたものへと進化　過去４０年間においてS&P５００の利回りを１５年間連続で唯一上回ったファンドマネージャは間違いなく状況を重視したもので、投資手法が首尾一貫していない。

確実に予測できる唯一のことは、イノベーション（革新）が起こるということである。

成長のS字カーブ　創造的破壊と期待の関係　加速されたイノベーションは、産業と製品のライフサイクルを短くする。トレンドにあわせて期待値をすばやく変更していかなければならない。S字カーブの失速点　失速点に到達した企業の８３％は失速点を過ぎた後の１０年間に５％前後かそれ以下の売り上げ成長率しか達成できなかった。　

競争優位を維持できる期間は年々短期化。
過当競争はあらゆる産業において発生しうる。
短期的な優位をいくつもつなぎ合わせることによって長期的な競争優位を維持する企業が増えた。
投資家も進化しなければいけない　これまで以上に時間をかけて構造変化のダイナミズムを理解する必要性に迫られている。社会保障と人口構成は変化する。過去の株価収益率の平均値など現在の環境を評価するうえで参考にする程度にしか使い物にならない。　かるがるしく過去の株価収益率を頼りにすべきではない。過去が将来のてがかりにならない。

投資戦略 米国株長期トレンド S&P500インデックスにみる

上の図は過去５０年間（ダブルクリックで拡大：ソースYahoo,Finance）S&P５００インデックス指数であります。５０年間に３回（大恐慌、オイルショック、ITバブル崩壊）の大きな調整がありました。数年間の調整後指数は上昇しています。　今年米国大統領選挙、サブプライム問題による住宅不況、個人消費に陰りがありますが５年、１０年後という長期視点からみると２００９から２０１０ごろ長期上昇トレンドが始まるのではないかと思います。S&P５００インデックスを見ますとセクター別にFinancial、InfoTech、　Energyの割合が高いことがわかります。これらのセクターが過去５年、１０年のうちに銘柄の入れ替えとともに期待値が高くなっているのがわかります。これらのセクター(業種）を選択するだけでなく、グローバル、競争優位性、サービスの質、成長性、CSR(社会的責任）、環境などの複数の要素から企業別の選択をする必要があります。　世の中は多くの不確実な要素が存在するので長期的な視点で大局的に判断することが重要だと思います。

投資戦略 サブプライム問題から学ぶ

サブプライム問題
日本版サブプライム問題　キーワードは「10年目」

昨年末から混乱に陥れている米国のサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）問題。　この問題はいまや日本をはじめアジアでも大きく取り上げられ株価が大きく乱高下しています。　カリフォルニア（９０年代筆者は住んでいました）では大きな影響があり深刻であると報道がありました。　この問題に関して「対岸の火事」とは思えません。　主に９３年―９８年に立て続けに旧住宅金融公庫は住宅ローンを緩和し多くの世帯が持ち家を購入できた一方、住宅ローンが重くのしかかってきているといいます。旧住宅金融公庫は始めの１０年間（例1998年）は低金利でありますが１０年後（2008年）は高い金利が設定されています。　ローンの金額にもよりますが2%だったものが4%程度にあがる「１０年目」の年をむかえかなりの負担額になります。　それに伴い家族構成や経済情勢、雇用情勢の変化により返済が滞ることも考えられます。　特に日本の平均給与水準は上がらず逆に払う税金は多くなったのが現状であります。　今後のことを考えると生活できるように「将来の予防」対策が必要であり１つの方法として戦略投資を真剣に考える必要がでてきました。　筆者は昨年から家計簿をつけ始めました。これによりどれぐらいの 金額がどの時期に使用されどれぐらいの金額をローン返済またさらには繰り上げ返済に充てられることが可能か「収支のバランス」を理解できるようになりました。　また１年間家計簿の履歴により今年の計画も立てやすくなりました。　是非みなさまも時間を見つけて家計簿をつけることをお勧めします。　 一家の主として家計を見直す機会をもつことで来月は、半年後は消費を増やすことが賢明な行動か判断がつくとおもう。　また日本の社会保障制度（年金をはじめ）にも問題がでており将来（２０年後、３０年後）が見えない状況でもあります。

財布の中の経済学：筆者も住宅ローンを抱えております。今回の物件に対しては９年以内に全て返済するのが初期に立てた目標です。あと５年以内に全て返済するのが目標で家計簿と相談をしています。ローンを組んだ人は早めに繰り上げ返済をすることをお勧めします。数字のマジックにより数年後に繰り上げ返済するよりも効果があります。

ハイ コンセプト 「新しいこと」を考えだす人の時代

IT業界ではAppleが実践していると思います。　
ハイ　コンセプト　「新しいこと」を考えだす人の時代　ダニエル・ピンク「著」　大前研一「訳」
サマリー:
６つの「感性」
デザイン、物語、全体の調和、共感、遊び心、生きがい　
本来人間に備わった資質でありこれらに磨きをかける必要がある

「３つの危機」
豊かさ、アジア、オートメーション
「左脳主導思考」は成功したが、その重要性、価値は下がってしまった
右脳的感覚に訴えるもの　美しさや、精神性、感情といったものにより大きな価値が見出される
アメリカのコンピュータ、ソフトウェア、情報産業における仕事の１０％が今後２年間のうちに海外に移行　４分の１がアメリカを離れる（２０１０）

デザイン、物語、全体の調和、共感、遊び心、生きがい
デザイン：
「同業他社の製品はすべて基本的に同じ技術を使用していて、価格、性能、特徴にさわない。　市場において製品を差別化できるものは、デザインをおいて他にない。」

物語：　
デザインと同様、人間の経験にとって欠かせないものである。
「感情によって豊かになった文書」こそ物を語る能力の本質
良い医師になるためには物語の能力　「人が物語から吸収し、解釈し、それに答える能力」

調和：
これから成功するには
「境界を越えられるひと」マルチタスク、まったく異なる領域の仕事を同等の自信をもってこなせる人
｢発明できる人」　既存のアイデアを新しいやり方でくみたてなおすことにより生み出される
「比喩を作れる人」　物事を別の観点で理解すること　調和の大切な要素　

共感：
相手の状況に自分を置き換えて考えられる能力でありその人の気持ちを直感的に感じ取れる能力。　誰かの立場に立ち、その人の視点で考え、その人が感じるように物事を感じることができる能力

生きがい :
人生に目的と意義を見出したいという願望　
変化が発生したときは変化を受け入れ対処するのが賢明
自由に創造的な思考をめぐらす。　今までの自分という存在はまったく違う部分へと入っていく体験

投資戦略 投資スタイルの確立

東晃投資スタイルの確立：

最も重要なのは自己投資
まずは自分の身の回りのことを注意深く知ることです。お客さん、普段つきあっている会社のことを仕事を通じて理解することが重要です。マネジメント、技術力、競合優位性、グローバル環境、社会的責任を分析することは毎日投資の訓練をしていることと同じことになります。実際の株式投資は副業的なものです。投資分析に毎日時間をかけるものではありません。仕事に集中すること、すなわち自己投資することで道は開けると思います。
株式投資で重要なことは「自己スタイルの確立」です。著者は長期投資（保有は３年以上）を目指し、投資を客観的(数字）に判断する術を勉強しています。金融リテラシーの基本を学び実践することで 将来の家計に備え、生活をよりよくするために必要な考えを取得していきたいとおもいます。　自分の身は自分で守る時代であるからです。
投資のルール７か条
１：長期保有（３年以上）
２：自分が理解できる分野にフォーカス
IT関連の仕事をしているので仕事から得る情報は他の分野で得る情報よりも新鮮であると考える　
３：たくさん知るのではなく、省くことを学ぶ。　
投資したいと思う企業の姿を深く知る必要がある。　アニュアルレポート、決算報告に記述されている数字の意味を理解する。
４：グローバル社会：
社会においてこれから発展する可能性がある場所、地域 アジア、アメリカ（IT技術）の情報を積極的に収集する。　　　
５：自分が所有（現在所有、今後所有）するものをよく理解する。
価値のあるデータと無意味なデータがあるのでよく精査する
６：投資案件は１０社以下とする
７：ポートフォリオの見直し(売買）は年２回までとする。　
理想：適切かつ客観的に判断し購入したのであるのなら見直す必要はない。