2008/05/17

賢者の選択 消費者独占型事業ROE

消費者独占型事業ROE
あるタイプの企業は高い自己資本利益率(ROE)を上げ続ける。一貫してROEの高い会社ほど株主に対して大きな富を創造している。経営陣が既存の事業から十分利益を上げるだけではなく株主の資金を内部留保して行う新規投資からも高い利益を生み出す能力かあることを示している。 持続的に高いROE(15%以上)を上げ続ける企業を選ぶべきである。
バフェット氏が関心をもつ企業、コカ・コーラ社は高いROE(最近5年平均)31.4%を維持しています。現在世界では非炭酸系(40%), 炭酸系(60%)をしめ、コカコーラをはじめ、日本ではコーヒー飲料ジョージアやスポーツ飲料 アクエリアスやお茶を販売しています。バフェット氏がコカ・コーラ株を大量に購入した年のROEは33%でそのときの過去5年間の平均は25%だったそうです。 ハイテク通信ではGoogle 22.4%、Microsoft 20.3% Yahoo 12.5%、Cisco 20.8%(すべて米国)ChinaMobile 24.0%となっています。 メタル資源メジャーの特徴は他産業と比較して売上高の割に収益力が高いです. 大規模な鉱山開発、操業を自らの手で行うのと同時にM&Aによる事業拡大と多国籍化、寡占化を進め価格支配力を強めています。例えばBHP Billiton 37.0%、RioTinto 34.9%という高いROEです。

消費者独占型事業ROE
1)ブランド価値のある製品や独占的な製品、
2)販売業者が使わざる得ないような製品を作る事業、企業や個人が日常的に使用し続けざるをえないサービスを提供する企業である。
3)事業を続けるために継続的に使用せざる得ないコミュニケーション企業 広告、宣伝がメーカーと消費者をつなぐ橋渡しであります。 現在であれは「検索」で急成長したGoogle社は消費者の個々の関心のある広告や宣伝を表示することで「検索」+「広告」+「アプリケーション」というサービスで消費者独占型事業として大きく成長した1社ではないかとおもいます。 
4)事実上地域独占力を持っている会社

自己資本利益率(return on equity)は、収益性析で用いられる株価指標の一つであって、株主資本(払込資本金と内部留保との和)に対する当期純利益の比率である。頭字語のROEは、日本国内でも用いられている。かつては株主資本利益率とも呼ばれていたが、会社法制定とこれに前後する会計基準の改正において、「株主資本」と「自己資本」とが異なる値として明確に定義されたことで、現在では「自己資本利益率」が正確な呼称として位置づけられる

#物の考え方、見方を研究するのが目的であり、上記に上げた会社を筆者は推薦しているわけではありません。株式投資判断は個々違います。
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